マクドナルド、一人ひとりに異なる値引き、新型クーポン、１０００万人に配信。

　日本マクドナルドホールディングスは一人ひとりの顧客の購買特徴に合わせ、割引する新たな電子クーポンの配信を始めた。携帯電話サイト会員のうち１０００万人の購買履歴を分析。コーヒーやハンバーガーなど割引商品の内容や送信時間が一律ではない「個人仕様」のクーポンを提供する。顧客ごとに割引内容を変えるクーポンは珍しく、外食業界の激しい価格競争に対応する。
　現在の日本マクドナルドの割引クーポンは性別や居住地域といった情報を登録すると週１回程度送られてくる。携帯電話に送られてきたクーポンをレジ前の読み取り機にかざすか店員に提示して使用する。
　通常のクーポンは同じ割引内容の一斉配信だが、新クーポンは会員の購買パターンに応じて、内容や配信頻度を変える。一部実験を始めており、効果を検証しながら本格運用を目指す。
　例えば、週末の昼食時にコーヒーを購入する頻度が高い人には、土曜の朝にコーヒーの割引クーポンをメールで送ることが可能になる。一定期間、来店していない顧客には以前よく購入していたハンバーガーを無料などで提供するクーポンを送信し、来店を促す。販売中の新製品の購入経験がない顧客には半額のクーポンを配布し、試してもらう販促も実施する。配信頻度は顧客の来店状況によって異なる。
　同社では２００４年以降、計３００億円をかけて顧客情報などを分析するＩＴ（情報技術）システムを構築。来店客の購買パターンなどのデータが一定程度蓄積されたため、本格的な個人向けサービスに踏み切る。
　同社の携帯電話サイトには約２０００万人の会員がいるが、新クーポンは「おサイフケータイ」の機能がついた携帯電話を持っている約１０００万人が対象になる。「マクドナルド」に月１回以上のペースで来店する優良顧客は約３０００万人おり、３分の２は携帯電話サイトの会員になっている計算。競合の外食チェーンの会員数は数十万から数百万人で、圧倒的な会員規模を生かす。
　外食業界では牛丼１杯が２００円台になるなど競争は激しい。日本マクドナルドは１９９０年代後半から００年代初頭にハンバーガーを１００円以下に引き下げるなど極端な価格政策で業績が低迷した。このため単純な価格競争から一線を画し、携帯電話を使った優良顧客向けの効率的な値下げで販売増を進める。