投信を使う場合、長期運用では、日々差し引かれるコストである信託報酬が成績に大きな影響を与えがちだ(グラフE)。 金融機関の投信の品ぞろえは玉石混交。信託報酬が年に2%前後に達する投信が選択肢に入っていることもある。信託報酬が高くても良い成績をあげるものもあるが、長期になるほどその比率は低くなりがちで、事前にそれを選ぶことが難しいことが様々なデータで知られている。「低コストのインデックス(指数連動型)投信を使い、運用期間で配分は異なるが、国内外の株や債券に分散するのが基本」(ファイナンシャル・ジャーナリストの竹川美奈子さん) インデックス投信同士でも信託報酬には大きな差がある。このため個人投資家などが独自に有利な金融機関を調べ、ネットで情報交換する動きがある。 特に詳しい一人であるブレーメンさん(ハンドルネーム、47)は「お薦めは琉球銀行」という。国内外の株と債券という代表的な4資産で、信託報酬が年0・2%前後という非常に低コストのインデックス投信がそろっている。 このほか岩手銀行、住友生命なども低コスト投信が目立つ。ブレーメンさんも琉球銀行を使っているが「個人型401kは基本的にネット中心に様々な手続きができるので、住所地の金融機関でなくても特に不便はない」。 ただし「運用資産が高額の場合は信託報酬の差が大きいが、少額なら運営管理機関の手数料の低さを重視した方が有利だ」 |
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